同時通話数無制限で使えるビデオ通話の利点とは？ - 法人向けOEMサービス・Bellbirdブログ

ビデオ通話システムで一般的となっている通話アカウント制。
この通話アカウント制ですと、同時刻の通話URLを発行＆参加できるのは、1アカウントにつき1通話であることが一般的です。

この記事では、同時通話数に制限があることで起きる課題を紹介した上で、
これらを改善することで、

という点について、解説していきます。

1.同時通話数に制限があることで起きる課題

1.同時通話数分、有料アカウントの契約が必要

同時通話が必要になるのは、「学校の授業」や「企業の語学研修」などで、同時刻に数十名のユーザーにオンラインレッスンサービスを提供するケース。

通話アカウント制の通話ツールを使っている場合、同時刻開始で30レッスン提供する場合、30の通話アカウントが必要。
さらに、この通話アカウントの通話可能分数に制限があり、かつ提供レッスンが通話可能分数を超えるケースでは、30の有料通話アカウントが必要となります。

「学校の授業」や「企業の語学研修」は月1,2回などレッスン提供数が多くないことが一般的。この用途のためだけに有料アカウントを用意するとなると、費用対効果が良くありません。

Bellbirdは、DMM英会話が独自開発したビデオ通話システム。Bellbird導入により、以下のような形で問題が解決されます。

Bellbirdは通話アカウント制ではありません。

このため、アカウントを作成することなく、同時刻で100件でも1000件でもURLの生成が可能です。企業様、学校様へのまとまった数のレッスン提供も最小限のコストで実現できます。

ではここから同時通話数無制限で使えるビデオ通話システムの導入メリットを見ていきましょう。

上記のようなケースにおいては、制限を撤廃することで対応範囲が広がります。

などの効果で、これまで作ることができなかった新規売上の拡大が期待できます。

運営リソースが必要になるのは、コスト削減と費用対効率の観点から、有料アカウントを最小限で契約し、サービス内で使い回すケース。

このケースでは、「学校の授業」や「企業の語学研修」のタイミングに合わせて、「無料アカウントを使っている講師」「有料アカウントを使っている講師」それぞれに連絡を取り、アカウントの切替が必要となります。が、こういった作業が一切なくなります。

前述した通り、学校向け、法人向けにおいて、「通話ツールの仕様に合わせて、提供できる同時通話数やレッスン分数を制限しているケース」では、課題は発生しない反面で、売上の機会損失が発生していることも。

自社サービスの提供できるレッスン分数設定が原因で、売上減や失注になっているケースはないか、自社の営業担当者に確認してみましょう。

Bellbirdのビデオ通話システムは、同時接続数無制限で、同時刻で100件でも1000件でもURL発行およびレッスン提供が可能です。

学校や法人への同時刻でのまとまったレッスン提供にお困りの方は、ぜひ実際にBellbirdをお試しください。
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