導入事例：セガサミーホールディングス株式会社

セガサミーグループはどのような会社ですか

セガサミーグループは、3つの事業を中心に幅広い領域で感動体験を提供しています。1つ目は「エンタテインメントコンテンツ事業」です。セガを中心とするセガグループは、コンシューマ、アミューズメント機器、トイ・映像事業を推進し、幅広いコンテンツやサービスを展開しています。2つ目は、サミーを中心とした「遊技機事業」です。ぱちんこ・パチスロ遊技機の開発・製造・販売および様々な関連事業を手掛けています。そして、3つ目が国内外でホテルや複合施設の開発・運営等を手掛ける「リゾート事業」です。日本国内だけでなく、欧米、アジアを拠点に幅広い国と地域でプレゼンスを確立し、世界中の人々へ感動体験を提供しています。
現在、セガサミーグループでは教育研修体制の充実を推し進め、人財育成に対し精力的に取り組んでいます。グループ社員向けの学びの場として設けられたセガサミーカレッジ（SS-College）では、過去4年間で、延べ2万人以上が何らかの教育プログラムを受講しました。今回DMM英会話様の英会話初級者向けコースもセガサミーカレッジのメニューの一つとしてグループ全体に提供しています。

DMM英会話を導入したきっかけは何だったのでしょうか

当グループはグローバルでの事業拡大を推し進めており、2030年までにグローバル売上比率50％以上を目標に掲げています。対外的にもマルチカルチャー人財（多様なカルチャーに接し、その経験を業務に活かすことができる人財）比率の拡大をコミットメントするなど、グローバルに活躍できる人財育成の必要性が増しています。このような理由から、一部のグループ会社でDMM英会話様のカリキュラムをトライアル導入しました。導入時の評判が良かったこともあり、グループ全体での導入検討スコープに入り、人財開発部でもトライアルを実施。使い勝手の良さやメダル集めなどのゲーム的要素を含め気軽にチャレンジできるサービスであったことから、これまで英会話に触れてこなかった方やこれからレベルアップを目指す方を主な対象とし、英会話初級者向けコースとして活用することにいたしました。

利用されている社員の皆さまからは、どのような声が上がっていますか

「このような施策を実施してもらえてうれしい」「ずっと学びたいと思っていたが、中々踏み出せずにいたのでいい機会となっている」などポジティブな声が多く上がっています。英会話初級者からは「会話自体には抵抗が無くなった」といった声も多く聞いています。また、社員同士の会話の中で、英語学習が共通の話題に出ることが増えたように感じています。一方で、「業務や家庭との兼ね合いで思ったように受講時間が確保できない」といった現実的な声も耳にしていますので、そういった悩みの解消に役立つ情報を提供する取り組みも行っています。

社員の利用促進やモチベーション喚起のために何か工夫されていることはありますか

利用者拡大に向けた取り組みとして、英語学習の必要性を説くセミナーを定期開催する、社員集会において利用状況を報告するなど、多くの人の目や耳に触れ、かつ必要性を感じてもらえるような施策を実施しています。また、受講者に対しては、定期的に全体および個人別の受講状況をメール配信することでモチベーション維持喚起につなげています。加えて、英語学習のノウハウセミナーを開催するなど、更なる学びの促進をしています。

英語力、グローバルに活躍するコミュニケーション力の必要性について、どのようにお考えでしょうか

当グループが掲げている「感動体験を創造し続ける～社会をもっと元気に、カラフルに。～」というミッションは、日本国内にとどまるものではありません。エンタテインメントコンテンツ事業、特にデジタルゲーム関連事業や映像制作事業においては、通信技術の発達により全世界のユーザーの方に容易にコンテンツをお届けできる環境が整いつつあります。さらに、その方々とコミュニケーションを取れるようになっていくためには、世界で広く活用されている「英語でのコミュニケーションスキル」を磨くことが欠かせないと我々は考えています。また、当グループとして国外での売上拡大へアクションを取っている現在、国内外グループ会社のより強固かつ円滑な連携が今後の活動のカギになってくると考えています。国内外で円滑な業務遂行が出来なければ、世界中の方々に感動体験をお届けすることはできません。そのためにも、英語でのコミュニケーションスキルは、この先ますます重要になっていくでしょう。さらに、英語力だけではなく、様々な文化背景を理解し、多様性を受容する行動をとることができることもグローバルで活躍するためには必要であると考えています。そしてそれはイノベーション、ゲーム・チェンジを起こしていくための重要な要素でもあります。英語力の向上と共に、この点を今後の重点課題として必要な教育施策を実施してまいります。